近年、急速な技術革新などにより、義務教育や高校、大学での知識のみでは目まぐるしい世の中の変化に対応できなくなってきています。
そんな中、仕事で成果を上げ続け、活躍する為にはどうすれば良いのでしょうか？
そこで今回は、そのヒントとなる言葉であるリカレント教育について解説します。政府の支援内容も紹介しているので、ぜひご参考にしてください。
リカレント教育の定義
まずは、リカレント教育の定義を見ていきましょう。
リカレント教育とは、「学校教育を終えた後も、個々のタイミングで再び教育を受け、その知識や技術を仕事の面で発揮するような仕組み、教育」のことです。
「リカレント（recurrent）」という言葉には「循環する」「再発する」と言った意味があり、リカレント教育は日本語では「学びなおし」とも呼ばれています。スキルの習得以外にも、その後のキャリア形成にも役立つことができるというメリットがあります。
実際に、リカレント教育を実践する社会人が増えている一方、勤め先である企業では企業ではリカレント教育のできる環境を整備しないことで、人材流出が起こるという課題も生まれています。
リカレント教育の定義
なぜリカレント教育という言葉が注目されているのでしょうか？リカレント教育が重要視されるようになった背景には以下の点が考えられます。
・技術革新、市場変化の速さ
急速なIT促進やDX、AI技術の発達等、近年は技術革新による市場の変化が著しく速くなってきました。そんな中、「現在の知識や視点だけでは通用しない」というような場面も多く存在します。
既存の方法に捉われず、IT技術の導入や業務の効率化をするためにもリカレント教育は必要です。
・雇用の流動化
日本ではこれまで、終身雇用を前提としていました。しかし、転職が当たり前となった現代において、新しいスキルや資格を身につけ、自分の市場価値を上げることが必要となって来ました。
そこで、リカレント教育は従業員・労働者が自発的なキャリア形成を行うための手段として注目されているのです。
日本のリカレント教育への取り組み
厚生労働省は”変化の時代においては、労働者の「自律的・主体的かつ継続的な学び・学び直し」が重要である”とし「職場における学び・学び直し促進ガイドライン」を制定しました。
このガイドラインに基づき、事業者側への支援のみならず、労働者の主体的な学びへの支援にも対応しています。
事業者側への支援
・人材開発支援助成金…従業員の訓練経費や制度導入経費等の助成
・生産性向上支援訓練…生産性向上のためのグループワーク支援
労働者側への支援
・教育訓練給付金…対象講座の受講費用補助
・高等職業訓練促進給付金…ひとり親の方の資格取得費補助
おわりに
今までに無いほど変化が激しく、不安定だと言われている時代だからこそ、リカレント教育は企業の命運を左右するほど大切であると言えるでしょう。
リカレント教育を導入するには、ツールや教材の導入だけでなく、適切な評価制度や学ぼうと思える企業風土の醸成が大切です。